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“on merit”ってどんな意味?【聞く英語ニュース from 1000時間ヒアリングマラソン】

“on merit”ってどんな意味?【聞く英語ニュース from 1000時間ヒアリングマラソン】

アルクの人気定番教材『1000時間ヒアリングマラソン』のトレーニングが体験できるコラム「聞く英語ニュース」。今回お届けするのは「米国議会 vs. IT大手企業」のニュースです。

STEP 1 ニュースの概要把握しよう

ニュースを聞いて、日本語で概要を簡単にまとめましょう。以下の目標回数を参考に、概要把握するまでに聞いた回数も記録してください。「いつ」「どこで」「誰が」「何をしたのか/何が起きたのか」を中心に聞き取りましょう。

目標回数の目安

上級レベル:1~2回
中級レベル:3~4回
初級レベル:5回以上

STEP 2 ニュースの冒頭を聞き取ろう

ニュースの冒頭部分を聞いて、以下の英文のカッコに入る語句を書き取りましょう。繰り返し聞いても構いません。(解答は記事の最後に掲載)

Anchor: The U.S. (  ) (  ) says it is (  ) a (  ) (  ) (  ) into big (  ) companies ...

STEP 3 語彙を確認して正確に内容を把握しよう

以下の語注を読んでから、再度ニュースを機器、より正確な内容把握に努めましょう。

語彙力に自身がない、不得手な分野のニュースだと感じたら、下の語句について、

  1. 意味を理解し、発音してみる(発音が分からない場合は辞書などで確認)
  2. 英語だけを見て、意味が分かるかどうかを確認する

以上の1、2を行ってから、ニュースを聞きましょう。

sweeping 徹底的な、全面的な
antitrust 反トラストの、独占禁止の
suppress ~を抑圧する
have access to ~を利用できる
on merit 実力によって、真価に基づいて
responsive to ~に対応して
name ~の名前を挙げる
assume ~だと推測する
subject 対象者
congressional hearing 議会公聴会
legislative 法律の
tweak 微調整

STEP 4

ニュース全体を聞いて、次の問題に答えましょう。解答は英語でも日本語でも構いません。(解答例は記事の最後に掲載)

(1) What is the Justice Department starting?

                         

(2) Who are likely to be investigated?

                         

(3) What does one analyst think will happen?

                         

5~9 インプットからアウトプットにつなげる力を付けよう

アルクの教材「1000時間ヒアリングマラソン」では、ここまで紹介した練習に加えSTEP 5~9までを行い、英語のアウトプットを目指します。

STEP 5 アウトプット訓練(英語でニュースを要約)
STEP 6 英文確認
STEP 7 語注、訳の確認
STEP 8 リピーティング練習
STEP 9 最終確認(音読・シャドーイング

一つの素材で英語のインプットからアウトプットまでを目指すトレーニングに、皆さんも挑戦して見ませんか?

練習の解答

STEP 1 【解答例】アメリカで大手IT企業に対し、反トラスト法に違反していないかどうかの調査が行われる。

STEP 2 Justice Department / opening / sweeping / antitrust investigation / technology

ニュースのトランスクリプト

Anchor: The U.S. Justice Department says it is opening a sweeping antitrust investigation into big technology companies, looking into whether they've suppressed competition and harmed consumers. AP correspondent Jackie Quinn.

Reporter: The Justice Department says it wants to ensure that Americans have access to free markets and that companies compete on merit and remain responsive to consumer demands. Although it didn't name any companies, it's assumed the targets will likely include Apple, Amazon, Google and Facebook, which were the subject of congressional hearings last week.

While some lawmakers are calling for legislative or regulatory changes, one Wall Street analyst, Dan Ives of Wedbush Securities, says he thinks there will be just some tweaks and some penalties but no big structural changes for the big tech companies. Jackie Quinn, Washington.

VOA News, July 24, 2019

トランスクリプトの訳

アンカー:アメリカ司法省は、大手IT企業に対し、反トラスト法に関わる徹底調査を開始し、競争を抑圧したり、消費者に損害を与えたりしていないかを調べるとしています。AP通信のジャッキー・クイン記者がお伝えします。

記者:司法省は、アメリカ国民が自由市場を利用できること、そして、企業がその実力によって競争し、これまで同様、消費者需要に対応できる状態にあることを確実にしたいと述べています。企業名は公表しませんでしたが、標的には先週の議会公聴会で対象となったアップル、アマゾン、グーグル、フェイスブックが含まれる可能性が高いと見られています。

法律や条例の改正を求める議員もいますが、ウォール街のアナリストであるウェドブッシュ証券のダン・イーブス氏は、幾らかの微調整や罰則はあっても、そうした大手IT企業にとって大きな構造改革が起きることはないだろうと述べています。ワシントンからジャッキー・クインがお伝えしました。

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トップ画像:Simon Steinberger from Pixabay