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これを知らずに投資するな!海外銘柄に投資するときの考え方と注意点

海外投資

資産運用考えている、実際っているのであれば、日本国内だけではなく外国にも目を向けることが重要です。

理由としては、そもそも国内の企業や日本政府であっても海外の動向から無関係ではいられないことが挙げられます。

よく言われるように、例えばアメリカ経済が落ち込めば日本の輸出や日本企業の海外業績にも大きく影響します。仮に国内の金融商品だけに投資していたとしても、国外の動向に注目するべきです。

また、分散投資、あるいはリスクを取って大きなリターンを狙うという観点からも海外に目を向ける必要があります。

国内の株式や銀、国債など比較的リスクが低い分、リターンも低いと考えられます。例えば、日本のメガバンクの定期預金の金利の相場は0.010%にしかすぎません。100万円を預けても一年で100円にしかならず、深夜や休日のATM利用手数料だけで吹き飛んでしまうほどです。

ある程度のリターンがほしいのであれば、海外の銘柄や国債、あるいは海外銘柄関連の投資信託を検討するのがおすすめです。

そこで今回の記事では、海外銘柄に投資するときに求められる考え方注意について説明します。

目次

海外投資のメリットとは?

海外投資のメリットについては、前述の通り国内経済にも影響していること、そしてリターンが挙げられます。

詳細について以下のページで説明しておりますので、参照してください。

 

gotcha.alc.co.jp

 

 

海外投資の考え方

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一口に「外国」と言っても、アジア、ヨーロッパ、南北アメリカ、果てはアフリカなど、さまざまな狙いが考えられます。ここでは、海外投資初心者がはじめて外国の銘柄に投資することを前提に、地域や銘柄の選び方をご説明します。

情報が多い国

投資を行うのであれば、日本国内のように情報が豊富な国や企業がおすすめです。

もちろん、「絶対に値上がりする株」というのを論理的に導き出すことはできないのですが、売上高、経常利益・営業利益、PERなど財務情報やIR情報が多ければだいたいの傾向をつかむことも不可能ではありません。

例えば、アメリカ企業の株式については日本の証券会社でも投資情報を詳しく公開していたりします。

また英語力を伸ばせば直接企業や海外の金融市場、証券会社などのホームページの情報を読み解くこともできます。
英語以外の国でも、英語での情報発信はわれています)

人口が伸びている、若者が多い

人口動態も大きなポイントです。

当然ですが、人口増加が見込まれている国であれば、国内需要が自ずと高まるわけですから、企業も国自体も経済成長が期待できます。

例えば、日本の高度経済成長期にも人口が大きく増加しました。1950年ごろには8000万ほどだったのに対し、20年後の1970年ごろには1億人を超え、1980年代には1億2000万人を超えるに至りました。この間、経済が大きく成長したのは周知の通りです。

もちろん、人口が増加したからと言って経済が成長したわけではありません。
しかし、人が増えることが未来の経済の潜在能力を示します。人口動態の情報は大概の国で容易に入手できますので、そういった意味でも注目すべきでしょう。

 

アメリカ株はやはり注目

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情報・人口の成長、あるいは企業の成長性や配当などの観点からすると、やはりアメリカ企業の株式は外国株式の中でも最初に検討するのがよいでしょう。

前述の通り情報は豊富ですし、アメリカは移民の受け入れに積極的なため、先進国の中で人口の成長度が高い国です。企業の競争力や成長性も高く、世界的な企業も最も多く在籍しています。

また、アメリカの株主は企業の成長や規模に応じて高い配当を求める傾向があるため、配当金は日本企業より高いとされています。
売買益を狙わなくても、中長期的に株を持ち続けて配当金を求めるのもよいでしょう(ただし株主優待に当たる仕組みはありません)。

海外投資するうえでの注意

あらゆる投資にはリスクとリターンがありますので、当然海外投資について注意すべき点はあります。

今の段階では注意点やデメリットがあることを「当たり前」と思うかもしれませんが、一度投資をはじめると、中には頭に血が上って注意点やデメリットが頭から抜けてしまう人もいます。

 

リターンがある分リスクも高い

外国の場合、国内よりもリスクが高いと言えます。株式で見ると、資産の増減はまず企業の株価の上下の動きが直結します。

これは国内でも国外でも同じなのですが、海外銘柄の場合には加えて為替リスクがあります。企業の株価と為替の二つが影響してくるので、リターンもリスクも高いのです。

例えば、アメリカ企業の株式を1000ドル分保有していたとすると、1ドル=100円であれば10万円です。円高が進んで1ドル=80円となると、資産は8万円になってしまいます。 

海外投資を勧誘するマルチ業者

法律違反の勧誘為や詐欺を働く「マルチ業者」と呼ばれる業者がいます。海外ファンドに対する投資を「ハイリターン」「節税」などの名目で呼びかけ、お金を集める業者です。

そもそも、「出資法」という法律によって、元本を保証して投資を呼びかけることは禁じられています。
また、海外ファンドだからと言って本人が日本に住んでいる限り、資産運用によって得た利益に見合う税金は払わなければいけませんから、実は節税にもなりません。

大金が飛び交う業界である分、「うまい話」やそれを持ち込む人と接触する機会も多くありますので、注意必要です。 

海外投資するのにおすすめの証券会社

多くの証券会社で海外投資をすることは可能ですが、いくつかおすすめとなる証券会社をご紹介します。

楽天証券

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楽天証券のメリットは、外国株投資のやりやすさです。
例えば、多くの証券会社では口座開設とは別に、外国株を取引するための手続き必要となります。


しかし、楽天証券では証券口座を開設すれば日本株・米国株とも取引可能になります。

【詳細はこちら】

 

 

DMM.com証券

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DMM.com証券は、2017年1月時点で国内のFX口座数が第1位となっています。
パソコンだけでなくスマホやタブレットなど、モバイルでの取引にも対応しており、特にアプリの利用が便利となっています。

どうしても外国を視野に入れた投資(FXを含む)はリスクが心配になる局面もありますので、実績のある会社を選ぶのがよいでしょう。

【詳細はこちら】

 

SBI証券

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海外に投資する際のリスクの一つとして為替リスクを挙げましたが、ネット証券最大手に当たるSBI証券では、為替レートの差に当たる「スプレッド」が最低0.5銭と他社より格段に低いメリットがあります。

確実に予測することのできない株価や為替に対して手数料確実に抑えることのできるコストです。投資において手数料をチェックすることは「常識」なのですが、その観点から見るとSBI証券には優位性があります

【詳細はこちら】

 

知識を身につけるためのセミナー・アプリ

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海外に投資と言われても、情報を仕入れないことには不安が大きいかもしれません。
書籍もよいのですが、より「生」の情報にアクセスするために無料の初心者向けセミナーにってみるのもよいでしょう。

株式スクールの「マナカブ.com」では、情報を見るための「定跡」を知ることができます。毎月人数限定で初心者向けセミナーを実施しています。
【詳細はこちら】

また、金融知識とともに英語を学べるのが、英語学習アプリ「Bigo(ビゴ)」です。
海外の証券会社や金融市場など英語を読み解くために、覚えるべき単語や言い回しを身につけることができますよ。

【詳細はこちら】

まとめ

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外国の金融商品に投資することは、経済的なリターンだけではなく世界情勢に興味を抱かせるきっかけにもなり、英語力を生かす/伸ばすきっかけにもなります。
投資は趣味ですが、投資によって自分のビジネスに求められる知識を身につけることができるかもしれません。

最初はあまりリスクの高い金融商品を狙わないようにし、「勉強」のつもりで投資を開始するのもよいのではないでしょうか。

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編集:GOTCHA! 編集部

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